医療被曝やリスクに関する最新の知見

放射線治療に対する患者の疑問や不安への対応が重要な課題となっています。
千葉市で開かれた第16回放射線医学総合研究所公開講座「医療における放射線－エビデンスに基づいて現場の質問に答える－」の第1部「医療被ばくの現状と考え方」〔座長＝放射線医学総合研究所（以下，放医研）放射線防護研究センター規制科学総合研究グループ・米原英典グループリーダー〕では，医療被曝やリスクに関する最新の知見が報告されました。


＃＃医療被曝やリスクに関する最新の知見を報告
＃低線量でのリスクの正しい評価を
放医研放射線防護研究センターの酒井一夫センター長は，医療被曝を巡る最近の動向について報告。
そのなかで「高線量でのリスクをあなどってはいけないが，低線量でのリスクを恐れすぎてはいけない」と強調した。

＃＃低線量放射線の影響の解明が進む
放射線防護の最も基本的な原則として，正当化（ベネフィットがリスクを上回る），最適化（社会的・経済的な要素も考慮したうえで，線量を合理的に達成可能な限り低く抑える），線量限度（個人の線量は，設定された限度を超えない）の防護体系の3原則が知られている。
しかし，患者の医療被曝には，線量限度は適用されない。
したがって，医療被曝の防護では，正当化や最適化が重要になる。

また，医療被曝に関連する日本の法令には，医療法，放射性同位元素などによる放射線障害防止法，電離放射線障害防止規則，薬事法，診療放射線技師法，臨床検査技師法，衛生検査技師法などがある。
しかし，これらの法令の具体的な規制対象は，放射線を取り扱う医療従事者や公衆であり，患者への線量を制限する基準は含まれていない。

このように，患者の医療被曝の防護は，法令などで一律に規制することが困難であり，医療の現場での防護の実践に委ねられている。
そのため，医療関係者への意識を高めることが重要であり，国際的に医療被曝に関連した活動が活発化している。

酒井センター長は「最近では，低線量放射線の影響の解明が進み，放射線リスクについて新たな科学的知見が得られつつある。
それらの結果から，高線量でのリスクをあなどってはいけないが，低線量でのリスクを恐れすぎてはいけないという結論が得られる」と述べた。

＃＃診断参考レベルの考えを取り入れることが必要
放医研重粒子医科学センター医療放射線防護研究室の赤羽恵一室長は医療被曝の現状について考察し，「今後わが国でも，診断時の線量の目安として，診断参考レベル（DRL）の考えを取り入れることが望まれる」と述べた。

＃ICRPが採用を勧告
医療被曝の線量を表す指標としては，多くのものがある。
そのうち，異なる種類の放射線診療の線量を比較する指標として実効線量（mSv）が用いられる。また，個々の臓器が受ける線量としては臓器吸収線量（mGy）が用いられる（表）。
これらは被曝のレベルを考えるのに有用である。

医療被曝の防護では，正当化と最適化が重要である。
正当化については，医師・歯科医師の経験的な判断に委ねられているのが現状である。
短時間に高画質の画像が得られるようになり，疾病やけがの見落としを防ぐため，安易にX線診断，特にX線CTが選択され，撮影範囲も広めに検査が行われる事例もあるという。
また，最適化については，国際放射線防護委員会（ICRP）はDRLの採用を勧告しており，国際原子力機関（IAEA）はガイダンスレベルとしてその数値を示している。
同様に，日本では日本放射線技師会がガイドラインで独自に設定した数値を公表している（表）。しかし，海外ではDRLを採用している国もあるが，日本ではまだ規制に取り入れられていない。



赤羽室長は「医療被曝は，現状ではまだ改善の余地がある。患者の不安や疑問に答えるためにも，放射線診療の線量レベルを把握しておくことと，線量とリスクの関係をある程度知っておくことが重要である」と述べた。


＃＃胎児期被曝によるがんリスクは小児と比べ低い
放医研放射線防護研究センター発達期被曝影響研究グループの島田義也グループリーダーは，低線量での被曝の影響に関する知見について報告。そのなかで「胎児期での被曝によるがんリスクは，小児の被曝に比べ低いことが最近報告された」と述べた。

＃小児は放射線感受性が高い
放射線の生体への影響は，確定的影響と確率的影響に分けられる。
そのうち，確定的影響は，100～数千mGy以上の比較的高線量の放射線に被曝した後，数時間から数週間で出てくる影響である。
一方，確率的影響は，100～200mGy以下の低線量でも発生することが否定できない影響である。これには，発がんなどが含まれる。
しかし，原爆生存者などの疫学調査の結果では，高線量域では発がんリスクの増加が認められるものの，100mGy程度の低線量域では不確かさが大きく，有意差は認められていない。

発がんは，白血病とそれ以外のがん（固形腫瘍）に分けられる。
原爆被曝者の調査から，白血病と固形腫瘍では，その時間的な発生パターンが異なることが明らかとなった。
白血病は被曝後2～3年して発症し，7～8年をピークとしてその後減少していくが，固形腫瘍は10年以上たってから発症し，そのリスクはその後も続くとされている。

一般に小児は放射線感受性が高いと考えられている。
組織の細胞が活発に分裂しているからである。
また，被曝後も長い年月を生きるので，放射線の影響が出る機会が増えることも考えられる。
10歳での被曝によるがんリスクは，40歳での被曝と比べて2～3倍になる。

胎児期では，10mGy程度の被曝で小児の白血病と固形腫瘍のリスクが増加するとされていた。
しかし，近年の調査で胎児期のX線被曝で小児白血病の増加は認められていない。
また，原爆被曝者の調査から，胎児期の被曝による生涯の固形腫瘍のリスクは，小児の被曝より低いことが明らかとなりつつある。
近年，CT検査の増加による小児の被曝が増えており，今後も胎児・小児の放射線被曝のリスクには注意深くフォローする必要がある。

＃＃～放射線検査の患者説明～
＃＃患者の不安や理解力の程度に応じた説明を
放医研放射線防護研究センター規制科学研究グループの神田玲子チームリーダーは放射線検査を患者に説明する際のポイントについて解説。
「患者の不安・関心や理解力の程度に応じた説明を行うことが重要」と指摘した。


＃推定リスクの程度を示す
放医研が行った全国の放射線診療の患者・家族を対象にしたアンケートでは，骨折や虫歯といった日常的な放射線検査でも完全には受容されていないことがわかった。
特に60歳代以上の患者では，医療被曝への懸念が強かった。
その一方で，母親のグループでは，小児の年齢に応じて必要と思われる検査に対しては高い受容率を示した。

これらのアンケートの結果を踏まえ，放射線検査を患者に説明する際のポイントとして，
（1）検査のベネフィットを説明する
（2）検査の線量を説明する
（3）検査のリスクを説明する
（4）付加的情報が有用な場合もある
（5）言葉の選び方―を挙げた。
そのうち，（1）では，医師が検査の正当化を判断した根拠として，病気の発見，治療に不可欠な検査であることや，受けないで生じるリスク（不安，不適切な治療，状態の悪化など）について説明する。

（2）では，X線の影響を考える場合，撮影部位のみを検討の対象にすればよいことを伝える。
また，影響の程度は放射線の量によることを図表などを用いて説明する。

患者が強い不安感によって不眠など日常生活に影響が出ているような場合は，「放射線カウンセリング」を行う。「カウンセリングが必要になるほど，患者が悩むことがないようにするには，検査を受ける前，そして，検査により異常がないことが明らかになった場合も，検査の正当化は変わらないといった説明も必要である」と神田チームリーダーは述べた。

出典　Medical Tribune 2010.4.22
版権　メディカルトリビューン社