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“洋なし形”体形に疾患保護作用 “りんご形”よりリスク低い オックスフォード大学オックスフォード糖尿病・内分泌学・代謝センター(OCDEM)のKonstantinos N. Manolopoulos博士らは,大腿部や臀部の脂肪は心疾患や糖尿病のリスク低下に関連するとInternational Journal of Obesity(2010; オンライン版)に発表した。 今回の研究により,“洋なし形”体形は“りんご形”体形より健康によいだけでなく,糖尿病や心疾患に対して保護的に働くことが示された。 大腿部脂肪は脂肪酸を閉じ込める 同博士は,今回の研究で腰周りに脂肪が蓄積した“りんご形”体形と大腿部や臀部に脂肪が蓄積した“洋なし形”体形の健康への影響を調べた。 同博士によると,健康にとって体脂肪分布が重要という認識は以前からあったものの,大腿部の脂肪が多く臀囲が大きいほうが健康増進につながること,また,下半身の脂肪それ自体が身体に保護的に作用することがわかったのはごく最近である。 身体はエネルギーを脂肪酸の形で脂肪組織に蓄え,激しい運動後や絶食中などの必要なときに放出する。 腹部の脂肪も大腿部の脂肪もこの役割を担うが,腰周りの脂肪が1日の間の必要度に応じて脂肪酸の貯蔵と放出を活発に行う一方,大腿部の脂肪はより長期の貯蔵に使われる。 腰周りや腹部の脂肪が増えると,体内を浮遊する脂肪酸の量が増し,肝臓や筋肉などの器官に沈着して害を及ぼす。 これは糖尿病,インスリン抵抗性,心疾患などと関連することが知られている。 一方,大腿部の脂肪は脂肪酸を長期にわたって閉じ込め,沈着させず,害を引き起こさないという。 この保護効果は体重とは独立して見られたが,同博士らは「体重が増すと,大腿周囲長とともに腹囲も増してしまい,保護効果を打ち消してしまう」と指摘。 依然として体重をコントロールするのが健康を保つ最善の道で,食べる量を減らし運動量を増やすことが重要であることに変わりはないとしている。 ホルモン分泌が関係か 同博士らはまた,腹部の脂肪と大腿部の脂肪が分泌するホルモンのレベルが異なるかどうかについても調べた。 腰周りの脂肪は炎症性サイトカインという分子を放出することが知られており,炎症は糖尿病や心疾患につながるプロセスの1つとされている。 同博士は「大腿部の脂肪は,レプチンやアディポネクチンなどの有益なホルモンを多く分泌しているのかもしれないが,これは現時点では不明である」と述べている。 男性では脂肪が腰周りに付きがちで,女性では大腿部と臀部に付きがちである。 同博士は,この典型的な体形の違いにより,健康への影響がうまく説明できるとしている。 同じ体重の40歳前後の男女を見た場合,両者で体脂肪の分布は異なり,男性のほうが糖尿病と心疾患リスクが高い。 一方,女性では閉経後,ホルモンの変化に伴って体形が変わるようになるが,体脂肪分布が男性に近付くに従い,糖尿病と心疾患リスクが男性と同等になる。 体脂肪分布を規定する遺伝子同定 同博士は今回の知見について「将来,健康上のリスクを減らすために利用できる可能性があるが,それはまだ先である」と述べている。 現時点では脂肪が蓄えられる部位について,どのように規定されているのかわかっていない。 そのため,現状では身体が脂肪を使う機構をより深く理解する必要があり,そうすれば一歩進んでその脂肪の貯蔵部位を治療に生かす試みが可能になるという。 同博士は「原理的には可能なはずだ」と強調。 実際,糖尿病治療薬には内臓脂肪を皮下脂肪へと再配分するものがあり,それにより糖尿病の症状が改善することがわかっている。 同博士らはウェルカムトラストから助成を受け,脂肪の貯蔵と放出の理解へ向けた研究を行っており,最近では体脂肪分布の個人差に関連する2つの遺伝子を同定した。 この遺伝子は胚発生期に重要な役割を果たしている可能性がある。 研究グループのリーダーの1人でOCDEMのFredrik Karpe博士は「遺伝子の同定を含め,今回の知見は小さな成果で,今始まったばかりである。それでも,肥満では,特にその特徴が重要となることが示唆された」と述べている。 出典 Medical Tribune 2010.3.18 版権 メディカル・トリビューン社 <番外編> 新型インフルエンザ 発熱外来、全国一律の対策への批判が相次ぐ http://www.m3.com/iryoIshin/article/120159/index.html?Mg=2889c6c52dd0bd570b842a9116605985&Eml=31ef79e7aaf65fca34f0f116a57fd65d&F=h&portalId=mailmag&mm=MD100513_CXX m3.com 医療維新 スペシャル企画 2010.5.13 ■5月12日、厚生労働省・新型インフルエンザ(A/H1N1)対策総括会議(座長:金澤一郎・日本学術会議会長)は、第4回目の会合を開き、「医療体制」をテーマに医師、保健所関係者など10人からヒアリングを行った。 参加者からは、発熱外来・発熱相談センターの機能を疑問視する声や、各地域がそれぞれの実情に即して対策を行えるようにすべきとする意見などが上った(ヒアリング出席者は文末参照)。 ■発熱が珍しい状態ではない小児に、発熱外来は無意味。 ■一般の医療機関において、時間的・空間的に発熱患者とその他の患者を区分することは事実上不可能。 ■国は画一的に“あるべき対応”を求め、机上の論理を現場に無理矢理適用するのではなく、実現可能な計画を立てるべきだ。 ■新型インフルエンザ対策は国が中央集権的に行うのではなく、地域に即し、地域で完結できる医療体制を確立すべき。 ■厚労省は、各地域が実情に応じて柔軟に対応することを考えていたと言うが、現場は厚労省の指針通りに硬直した対応しか行えずに苦慮したとの意見が多く上がった。 この意識のギャップが問題の本質。 よく読めば『柔軟に対応しても良い』と取れなくもない、という書き方ではなく、明確に伝達することが必要だ。 ■お上に決めてもらわないとなかなか動けない日本人の行動パターンから脱却できなかったことも問題。 地域が実情に応じて政策を立て、対策を取る意識がまだ足りない。 権限委譲、自主性の尊重を明記することも必要。 ■地域で必要な対策について、医療関係者は理解しているが、保健所や自治体の役人は分かっていないし、やりたくない。予算が必要になるためだ。 この問題を打破なければ状況は解決しない。 また、自治体が自主的に対策を行い、何かがあると必ず報道機関が糾弾するのも問題だ。
by wellfrog4
| 2010-06-03 00:52
| 循環器
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